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南海トラフ地震80%の計算モデル「間違いの可能性」 提唱者の島崎邦彦・東大名誉教授 学会での言及に会場騒然
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　「30年以内に80％」とする政府の南海トラフ地震の発生確率について、確率を算出する計算モデルを提唱した島崎邦彦東大名誉教授が26日、千葉市で開かれた「日本地球惑星科学連合大会」で講演し、「あと5年程度で南海トラフ地震が起きなければ、このモデルは間違っていたことになる」と言及し、会場が騒然となる場面があった。
　島崎名誉教授はその後、記者団からの取材に、モデルが間違っている場合、政府の確率計算には「使わない方がいい」と語った。（小沢慧一）

　島崎名誉教授とのやりとり詳報や小沢記者の取材後記を27日夕方に公開予定です

　◆この計算モデルが「30年以内に80％」を導いた

　モデルは「時間予測モデル」で、大きな地震が起きてエネルギーが放出されると次の地震までは時間がかかり、小さな地震だと早く起きるという仮説を基にしている。高知県の室津港に残る古文書に記された水深の変化を元データとして計算しており、政府はこれに基づき2001年以降、次の南海トラフ地震は2034年ごろと予測。30年以内の発生確率は80％としている。

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　一方、東京新聞は2022年に古文書を調査。その結果、室津港は人工的に掘り下げられていた可能性が浮上し、モデルには科学的な問題があると指摘してきた。

　◆東京新聞の報道後に再計算した結果…

　26日の発表で島崎氏は、東京新聞の報道後に古文書を再調査したとし、... (後略)