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東西10キロの断層引き金か 山陰震度5強 内陸震源繰り返し発生
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　6日に震度5強を観測した鳥取県西部と島根県東部では、過去にも内陸を震源とする地震が繰り返されてきた。今回の地震は、それほど有名ではない東西方向約10キロの活断層が引き金になったのではないかとみる専門家もいる。震源から約30キロの距離にある中国電力島根原発（松江市）では異常は確認されず、2号機が営業運転を継続しているが、気象庁は「今後、より大きい地震が起こる場合もある」と警戒を呼びかける。

　「東西方向に横ずれをする『布部(ふべ)断層』が動いた可能性がある。今回の地震を横ずれ断層型とする気象庁の説明とも合う」。広島大の後藤秀昭教授（地理学）は、そう指摘した。
　後藤氏によると、周辺は短い活断層が途切れ途切れに分布する地域。地形データの分析から、震源付近の島根県安来市で東西方向に延びる布部断層が確認されていた。

　全国で唯一、県庁所在地に立地する島根原発の敷地では震度3を観測した。廃炉作業中の1号機、原子力規制委員会の審査に合格して2024年12月に再稼働した2号機、建設中の3号磯とも施設に異常はなかった。

　島根原発の半径約30キロ圏内には、布部断層を含め複数の断層があるとされる。2号機再稼働の前提となった審査で焦点となったのは、敷地の南約2キロを東西に走る活断層「宍道(しんじ)（鹿島(かしま)）断層」の長さだった。耐震設計の目安となる「基準地震動」を策定するに当たり、震源として考慮する必要があったからだ。
　中国電は当初、同断層の長さを約22キロと想定。だが規制委から断層の西端を示す明確な証拠がないと指摘され、さらに政府の地震調査委員会の長期評価で断層が東側に延びる可能性が示された。中国電は最終的に長さを約39キロとして基準地震動を計算した。
　この結果、基準地震動の最大加速度は申請当初の600ガルから820ガルに引き上げられた。中国電はこの揺れでも原子炉など安全機能を失わないよう耐震工事をした。

　中国電によると、今回の地震で2号機での最大加速度は28ガル。原子力規制庁関係者は「震源に近く庁内に緊張が走ったが問題はない」と話した。
　気象庁によると、今回の地震の震源は島根県東部の深さ11キロで、地震の規模はマグニチュード（M）6.4とされる。

　鳥取県西部から島根県東部にかけては、00年に鳥取県日野町などで最大震度6強を観測した鳥取県西部地震（M7.3）をはじめ、16年の鳥取県中部を震源とするM6.6の地震や、18年に島根県西部を震源とするM6.1の地震など、近年も大きな地震が相次いできた。
　鳥取県西部では、1990年にM5.1の地震発生から1分後にM4.8、2日後にM5.2の地震が続いた。気象庁は「2、3日は最大震度5強程度の地震に注意してほしい」としている。